A Survey of Community-based Palliative Care Initiatives in Japan

【目的】地域包括ケアにおける緩和ケアの普及に向けた取り組みの現状を明らかにする．【方法】日本緩和医療学会員を対象に，2025年2月28日～3月16日に学会メーリングリストを通じてオンライン調査を実施した．【結果】528名から回答を得た．職種は医師50.4%，看護師37.5%，薬剤師6.8%であり，所属はがん診療連携拠点病院44.9%，その他の病院38.1%であった．地域における医療従事者向けの教育活動は半数程度が実施と回答した一方，介護従事者向けは約1割にとどまった．地域におけるコンサルテーション体制があると回答した者は64.8%で，相談頻度は年に数回が最多であった．アウトリーチ活動は17.0%が実施や受け入れありと回答したが，内容を精査した結果，調査の定義に沿ったアウトリーチは約9.3%と推定された．【結論】介護職向けの教育活動や，コンサルテーションとアウトリーチの体制構築が重要である．